「ECサービス」とは、商品やサービスをインターネット上で販売することです。ショッピングモールのようにさまざまな店舗を集めて展開するプラットフォームも存在しますが、自社でECサイトを開発することもできます。

最近はスマートフォンの普及に加え、外出せずに買い物をすることが当たり前になってきたため、さまざまな業界・業態でECサービスを導入する企業が増えています。モール出店と自社構築の違い、ECサービス運営のポイントについて紹介します。

ECサービスはEC（Electronic-Commerce）と省略されることが多く、インターネットを通じて行われる商品やサービスの売買のことを意味します。

また、単にインターネット通販のことを「EC」と呼ぶ場合もあり、インターネット通販ができるWebサイトのことを「ECサイト」と呼称します。

主にECサイトが対象とするユーザーは、取引形態や地域で4種類に大別することができます。

• ・BtoB
• ・BtoC
• ・越境/グローバルEC
• ・DtoC（D2C）

ただし、複数の種類のユーザーを対象にしている場合もあります。

BtoB（Business to Business）は、ビジネス間の取引をメインとした販売形態のことを意味し、対象はビジネス目的の企業や個人事業主となります。

既存企業を対象に商品・サービスの販売・サポートを行うクローズドなタイプと、新規企業からの問い合わせに対応しつつ商品・サービスを販売するオープンタイプが存在します。

BtoC（Business to Consumer）は企業や個人事業主から一般消費者への販売形態を意味し、対象は一般ユーザーです。販売商品も多岐にわたり、一般的に「ECサービス/ECサイト」と言われて想像するのはBtoCのECサイトでしょう。

豊富なジャンルの商品を販売しているサイト、ジャンルを絞って販売しているサイトなど、さまざまなサイトや販売方法が存在します。

越境/グローバルECは、海外に居住しているユーザーを対象にする販売形態のことです。外国語でのサイト表示や対応が必須となります。

海外取引になるため通貨表記や配送方法なども対象国に準拠する必要があります。

DtoC（Direct to Consumer）は、メーカーが直接ユーザーに商品を販売する販売形態のことで、対象は一般ユーザーとなります。一般的にD2Cと表記されます。

卸売業者や小売店を仲介しないため中間マージンが発生せず、受注生産による高い利益率とともに無駄な在庫を抱えることがありません。

また、ユーザーとの距離が近いという販売手法によって注目を集めています。たくさんの種類の商品を必要としないため、小規模から開始できることも特長です。

ECサイトの話題とセットで語られることが多い「オムニチャネル」についても紹介します。

オムニチャネルとは、「実店舗とECサイト」のようにそれぞれに独立したユーザーとの接点を統合し、集めたユーザー情報を効率的に利用して販売につなげる手法です。ECサイトを構築する際、実店舗での販売情報やユーザー情報を利用できるようにすることもオムニチャネル化の1つです。

ECサイト運営の方法は、インターネット上のショッピングモールに出店する「モールタイプ」と、インターネット上に自社独自のECサイトを出店する「自社構築タイプ」の2つがあります。

モールタイプは、ECサイトを一から構築する必要がなく、決済システムなどのECサイトに必要な機能もモールが用意したものを利用できます。

テンプレートがある程度決まっているので、手間をかけずにECサイトを作成し、運営することができます。

モールの検索やレコメンド機能があるため、サイトオープン時から一定のサイト訪問にも期待でき、モールのセールやキャンペーン時にも利用者が増えるため、それに応じて訪問者が増加します。

しかし、モールが定める独自ルールに従って販売する必要があり、自由度は低いです。また、出店や運営には手数料がかかり、商品が売れるたびに販売手数料を支払う必要のあるモールも存在します。

自社でECサイトを構築する場合、初期開発費用や利用するサービスによって月額利用料がかかるものの、サイトの仕様や運営の自由度が高いことが特徴です。

ただし、ECサイトや取扱商品の販促活動は自社で行わなければならず、マーケティング戦略が必要です。

自社ECサイトを構築する方法には以下の4つがあります。

• ・ショッピングカートASP（EC支援サービス）
• ・CMS（ECパッケージ）
• ・フルスクラッチ
• ・オープンソース

簡単にECサイトを構築できるサービスが存在するものの、社内リソースや難易度によっては外部委託パートナーに依頼する必要があり、設計から完成までに時間がかかります。

ショッピングカートASPやEC支援サービスが提供しているテンプレートを利用し、ECサイトを構築する方法です。

すでにテンプレートが用意されているので知見がなくても直感的に操作し、簡単にECサイトを構築することができます。また、決済システムもショッピングカートASPやEC支援サービスが提携しているものから選ぶことができます。

ただし、カスタマイズの自由度は低く、独自性を出しにくいことがデメリットとなります。月額利用料や商品が購入された際に手数料がかかる場合もあります。

パッケージとして販売されているソフトウェアを購入し、自社でECサイトを構築する方法です。

ショッピングカートASP（EC支援サービス）と比較するとECサイト構築の自由度が高く、オリジナル性を出しやすいことが特徴です。決済システムもCMSが提携してものから選ぶことができます。

ただし、サイト構築の難易度は高く、買い切りのソフトウェアではない場合、月額利用料が発生する可能性があります。

用意されているソフトウェアやEC支援サービスを使うのではなく、一から全てを構築する方法です。

全てを自社の自由に開発できることが最大のメリットとなりますが、構築にかかる費用が高額となり、決済システムとの契約、同期やセキュリティー面の対応など、自社で対応しなくてはならない範囲が多岐にわたります。

一般に公開されているECサイト構築のためのソースコードを利用して構築する方法です。

多くが無料で公開されていますが、ダウンロードしたソースコードを利用したECサイト構築に関しては自己責任となり、セキュリティー面で不安が残ります。また、決済システムに関しても自社で契約、連携を行う必要があります。

ECサービスの運営担当者の業務内容は、以下のような事柄が挙げられます。

• ・商品管理
• ・サイト管理
• ・ユーザーサポート
• ・売上管理
• ・分析

モールに出店する場合も自社でECサイトを構築する場合も、業務内容に大きな差はなく、全てを満遍なく行うことで円滑にECサービスを運営することができます。

自社でECサイトを構築した場合は、それぞれの業務に適したツールの利用が必須です。モールに出店する場合は、モール側が提供するツールを利用しますが、どちらの場合も利用方法を把握した上で管理・分析を行う必要があります。

ECサイトの運営において担当者が心がけておきたいポイントを3つ紹介します。

• ・ユーザー目線のサイト作成
• ・最新情報の収集
• ・法律を守った営業

ECサイトもオウンドメディアと同様、ユーザー目線でのサイト設計が大切です。

商品の見せ方、購入ボタンからクレジットカード情報入力までの導線、遷移時間など、ユーザーから見て「使いやすいかどうか」という視点は欠かせません。ECサイトを訪れたユーザーがストレスなく自社サイトで購入できるような工夫も必要です。

インターネットは情報の変化が早く、流行の手法が瞬く間に時代遅れになることも少なくありません。ECサイト運営者向けのセミナーを受講したり、海外の事例を勉強するなど常に最新情報をアップデートする必要があります。

また、自社商品の優位性やライバル商品も含めて情報収集をするようにしましょう。

モール出店やEC支援サービスを活用することで、従来よりも簡単にECサービスを運営することができるようになりました。

ECサービスのハードルが下がり、さまざまな企業が参入した結果、中には不誠実な対応でユーザーが泣き寝入りしなくてはいけないようなトラブルも起こるようになりました。

そのようなトラブルからユーザーを守るため、法改正や新たな法律が施行される場合もあります。法令違反を防ぐためには、ECや商品に関する法律についても常に情報収集する必要があります。

自社に知見がない場合は専門家の力を借りるなどして、法律を遵守した運営を心がけるようにしましょう。

LINEマーケットプレイスでは、LINE公式アカウントをさらに便利にする拡張機能を提供しています。
 
拡張機能は、自社開発を必要とせず、月額利用料金のみで目的に合った機能をLINE公式アカウントに実装することができます。試用期間が設けられているため、本当に必要か見極めてから本格的に導入できます。

また、会員登録や別アプリのダウンロードも不要なため、ユーザーにとっても利用する上での負担を軽減させることができます。

以下、LINEマーケットプレイスで紹介されている拡張機能の中で、ECサイト構築に活用できるサービスを紹介します。

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ユーザーは、商品閲覧から購入までの全ての手続きをLINE上で完了させることができ、利用時に必要となるのはLINE公式アカウントとの友だち追加のみです。パスワード管理も不要なため、気軽に買い物を楽しめます。

店舗側の操作も感覚的に理解できる簡単な仕様になっていて、ユーザーへのメッセージ配信やステップ配信も可能なため、購買情報を元に効果的な販促活動が可能です。

費用：月額3,000円
トライアルの有無：あり
公式サイト：https://line-marketplace.com/jp/app/lea-market

ECサービス運営というと、モール出店か自社サイト構築かの2択しかないイメージがありますが、LINEマーケットプレイスの拡張機能を利用すれば、モール出店よりも手軽に、自社開発よりも安価に、LINEがECサイトとして利用可能になります。

まずは身近なところからECサービスを開始してみて、自社の売り上げを促進させましょう。

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